太陽光蓄電池のように、太陽光を利用した発電設備や蓄電池を導入する際には、初期費用としてかなりまとまった金額が必要となります。どのぐらいの発電量が期待出来る発電装置を設置するのか、またどのぐらいの蓄電容量を持つ蓄電池を導入するか、その設置場所や工法などによって、最初にどのぐらいの費用がかかるかは異なるものの、数百万円〜数千万円という単位で初期費用が掛かるのが一般的です。

 

太陽光蓄電池を設置したいけれど、初期費用が掛かるのはツラいな、という家庭や産業は多いのではないでしょうか。そんな時にぜひチェックしたいのが、国や都道府県、そして市町村から提供されている補助金の制度です。2017年現在では、国の制度は一時的に打ち切りとなっているため、国からの補助金を受け取ることはできません。しかし、多くの都道府県では太陽光蓄電池の設置に際して補助金を受け取ることができる制度が確立されていますし、都道府県だけではなく市町村によっても補助金制度があることが多いので、場合によってはかかる初期費用のかなりの割合を補助金で賄うことができます。

 

太陽光蓄電池の補助金制度をチェックする場合には、気を付けたい点があります。それは、市町村ごとに補助金制度が整備されていない所もあるという事と、補助金制度をどのように利用するかによって初期費用の自己負担金が異なるため、元が取れるまでにかかる期間を計算する採算性についても異なってくるという点です。例えば、太陽光蓄電池の設置に500万円かかる場合、自己資金で500万円を捻出する場合と、ローンを組んで500万円を捻出する場合、そして補助金制度を利用することによって自己負担金が200万円に下がる場合など、ケースバイケースで異なります。自己負担金がいくらになるのかによって採算性が異なりますし、もしも自己負担金が低くなるのなら、もう少し負担分を増やして容量が大きな発電設備や蓄電池を選ぶこともできるかもしれませんよね。

 

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